海外の歯学部留学最新ガイド［2025年度］

2025年3月11日

はじめに

国際的なキャリアを目指す学生や社会人の皆様にとって、海外での就労は魅力的な選択肢です。2025年現在、世界各国では歯科医療人材の需要が高まっており、特に先進国では高齢化に伴い歯科医療サービスの重要性が増しています。株式会社EUROSTUDYでは、日本人学生が海外歯学部への進学を専門的にサポートしてきた経験から、各国の最新情報と独自の視点を交えたガイドをご提供します。

ヨーロッパ諸国での歯科医師キャリア（2025年最新情報）

英国

基本要件

英国歯科評議会(General Dental Council: GDC)による資格審査
英語力証明（IELTS 7.0以上またはOET Bグレード以上）
Overseas Registration Examination(ORE)合格

2025年の変更点

Brexit後の医療人材不足に対応するため、2025年から「International Registration Pathway」が導入され、特定の国（日本を含む）の歯科医師資格保持者はORE試験の一部免除が可能になりました。また、NHS（国民保健サービス）での就労を条件に、ビザ優先発行制度も開始されています。

当社の独自調査によれば、英国は欧州の中でも日本人歯科医師の受け入れ態勢が最も整っており、特にロンドンやマンチェスターには日本人患者向けのプラクティスも存在します。NHS所属の歯科医師の初年度平均年収は約£38,000～£48,000（約720万円～910万円）です。

ドイツ

基本要件

ドイツ語能力証明（TestDaF レベル4以上またはDSH-2以上）
州政府保健局による資格審査
適応期間（6ヶ月～12ヶ月の監督下実務）

2025年の特徴

ドイツでは高齢化による歯科医師不足が深刻化しており、特に旧東ドイツ地域では海外資格保持者への門戸が開かれています。2025年からは「Fast-Track Integration Program」が開始され、ドイツ語集中コースと専門用語トレーニングを組み合わせたプログラムが政府補助で提供されています。

当社の経験では、ドイツは言語障壁が高いものの、一度資格を取得すれば社会保障制度が充実しており、長期的なキャリア構築に適しています。初年度平均年収は約€60,000～€75,000（約960万円～1,200万円）です。

フランス

基本要件

フランス語能力証明（DALF C1レベル以上）
保健省による資格審査
適応インターンシップ（6ヶ月～18ヶ月）

2025年の動向

フランスでは2025年から、EU域外の歯科医師に対する新たな評価システム「Évaluation des Compétences Professionnelles」が導入され、理論知識だけでなく実践的スキルの評価も重視されるようになりました。パリやリヨンなどの大都市では国際的な歯科クリニックの需要が高まっています。

フランスでの就労は言語要件が厳しいですが、当社のサポートを受けたクライアントの中には、フランス語学習と並行して歯科技工士や歯科衛生士として経験を積みながら資格取得に成功した例もあります。公立病院所属の歯科医師の初年度平均年収は約€55,000～€65,000（約880万円～1,040万円）です。

イタリア

基本要件

イタリア語能力証明（CELI 3以上）
保健省による資格認定
州ごとの歯科医師会登録

2025年の特徴

イタリアでは2025年から、特定の専門分野（審美歯科、デジタル歯科など）に特化した海外歯科医師の受け入れプログラムが始まりました。北部の裕福な地域（ミラノ、トリノなど）では高度な審美歯科技術を持つ歯科医師の需要が高まっています。

当社の調査によれば、イタリアでは私立クリニックでのキャリアが主流で、国民健康保険制度との連携も限定的です。私立クリニック所属の歯科医師の初年度平均年収は約€50,000～€70,000（約800万円～1,120万円）と地域差が大きいのが特徴です。

ウクライナの歯学部と歯科医療システム（2025年最新情報）

ウクライナ歯学部への留学

ウクライナは東欧諸国の中でも医療教育の質が高く、英語での歯学教育プログラムを提供する大学も増えています。2025年現在、以下の大学が注目されています。

キエフ医科大学
ハリコフ国立医科大学
リヴィウ国立医科大学

学費は西欧諸国の1/3～1/4程度で、6年間の歯学教育プログラムが約300万円～500万円で受けられるのが大きな魅力です。

戦後復興と歯科医療

ロシアとの紛争後、ウクライナは医療インフラの再建に力を入れており、国際的な支援も受けて歯科医療システムの近代化が進んでいます。近年、ウクライナでは、EU基準に準拠した歯科クリニックの設立が進み、国際的な歯科医療人材の需要が高まっています。

ウクライナの歯科医師免許を取得すれば、ドイツでも免許が直接移行ができたり、将来的にEU諸国への移行も視野に入れやすいという戦略的メリットもあります。当社では、ウクライナを「欧州歯科医療キャリアの入口」として位置づけております。

オーストラリアでの歯科医師キャリア（2025年最新情報）

基本要件

日本の歯科医師免許の保持（現役）
4年制大学卒業資格
英語力証明（OET、IELTS、PTE、TOEFLのいずれか）
オーストラリア歯科医師評議会(Australian Dental Council: ADC)の適性検査合格
ADC認定の筆記試験・実技試験合格

2025年の変更点

2025年からADCは審査プロセスを改定し、オンライン事前審査システムを導入しました。これにより申請から初期評価までの期間が従来の8週間から4週間に短縮されています。また、COVID-19パンデミック後の医療人材不足を補うため、特定地域（特に地方部）での就労を条件に、一部の要件が緩和されるプログラムも開始されました。

英語力向上のための留学

オーストラリアで歯科医師として活躍するには、専門的な英語力が不可欠です。2025年現在の要件は以下の通りです。

IELTS（アカデミック）：全セクションで7.0以上
OET（医療英語検定）：全セクションでB以上
PTE Academic：全セクションで65以上
TOEFL iBT：総合100以上（各セクション24以上）

当社の調査によれば、OET資格取得に特化した現地留学プログラムが最も効率的です。シドニーやメルボルンには歯科医療専門のOET対策コースを提供する語学学校が増加しており、これらは単なる語学学習だけでなく、オーストラリアの歯科医療制度や患者対応の文化的側面も学べる点が特徴です。

就労ビザと長期滞在戦略

2025年度の変更点として、歯科医師は「専門職ビザ（サブクラス482）」と「グローバルタレントビザ（サブクラス858）」の両方の対象となりました。特に注目すべきは、地方部での就労を条件に永住権へのファストトラックが導入されたことです。

また、学生ビザからワーキングホリデービザ、そして専門職ビザへと段階的に移行する戦略も効果的です。学生ビザ保持者は週40時間までの就労が認められるようになり（2024年からの変更点）、歯科アシスタントやデンタルハイジニストとしての経験を積みながら資格取得を目指すことが可能です。

ニュージーランドでの歯科医師キャリア（2025年最新情報）

基本要件

日本の歯科医師免許の保持
ニュージーランド歯科評議会(Dental Council of New Zealand: DCNZ)の資格審査合格
英語力証明（主にIELTS）
実技試験合格

2025年の特徴と変更点

2025年、ニュージーランドは歯科医療人材の不足対策として、海外資格保持者向けの新たな登録経路を導入しました。「Provisional Registration Pathway」と呼ばれるこの制度では、指定された監督下で12ヶ月間実務経験を積むことで、従来の実技試験の一部が免除されます。

英語力要件

IELTS（アカデミック）：総合スコア7.0以上（各バンド6.5以上）
2025年から、特定の条件下でIELTSスコア有効期間が2年から3年に延長

当社の経験では、ニュージーランドは英語力要件についてはオーストラリアより若干緩和されていますが、実際の臨床環境ではより高い英語力（IELTS 7.5相当）が求められます。オークランドやウェリントンには歯科医療英語に特化した語学プログラムがあり、これらを活用することをお勧めします。

永住権取得

ニュージーランドでは、歯科医師は「技能移民」カテゴリーの高得点職種に指定されており、永住権申請に有利です。2025年の制度では、地方部での就労経験にボーナスポイントが付与されるようになりました。当社のクライアントデータによれば、歯科医師の永住権取得成功率は約85%と高く、申請から取得までの平均期間は18ヶ月です。

アメリカでの歯科医師キャリア（2025年最新情報）

州ごとに異なる資格制度

アメリカでは各州が独自の歯科医師免許制度を持ちますが、共通する基本要件は以下の通りです：

米国歯科医師免許試験(National Board Dental Examination: NBDE)の合格
州ごとの臨床実技試験合格
英語力証明（主にTOEFL）

2025年の重要な変更点

2025年から、NBDEはIntegrated National Board Dental Examination(INBDE)に完全移行しました。この新試験は従来のパート1・パート2の区分をなくし、より臨床重視の統合型評価となっています。また、COVID-19以降の遠隔医療拡大に伴い、テレデンティストリー（遠隔歯科診療）に関する規制も州ごとに整備され始めています。

英語力要件

TOEFL iBT：100点以上（2025年からはDuolingo English Test(DET)も一部の州で認められるようになりました）
臨床コミュニケーション能力の実技評価も実施

国際歯科医師向けプログラム(IDP)

日本の歯科医師免許保持者がアメリカで就労するには、多くの場合、International Dental Program(IDP)と呼ばれる2-3年間の追加教育プログラムを修了する必要があります。2025年現在、全米で約40のIDP提供校があり、競争率は平均で8倍程度です。当社のデータによれば、日本人歯科医師の合格率は約25%で、事前の徹底した準備が不可欠です。